いらなくなったタイヤはどのように処分すればいいのか、その方法と処分にかかる費用について解説します。
タイヤは廃棄物処理法によって処分方法が定められており、不適切な処分を行うと罰則が科されることもあります。
しっかりと処分についてのルールや、処分後のタイヤがどうなるのか知っておきましょう。
一般消費者から出た廃タイヤは「一般廃棄物」に分類され、業者から出た場合は「産業廃棄物」の廃プラスチック類に分類されます。
個人的に使用していたけれどタイヤ交換をして捨てることになった場合は、一般廃棄物となり、通常はタイヤ販売店に引き取ってもらい、処分代を支払って処分してもらうことになります。
タイヤ交換時に販売店に引き取ってもらう方法が最も一般的な処分方法です。
交換の工賃とは別途で処分料がかかりますが、正規の方法で処分でき、リサイクルにもなるのでSDGsに貢献することができます。
処分費用はタイヤ1本あたり300円ほどが相場です。
もし、お家に置きっぱなしで処分に困っているという方はタイヤ販売店に持ち込めば、同様に処分料を支払って処分を依頼することも可能です。
タイヤをいろいろと試してみて使わなくなってしまったタイヤや、乗らなくなってそのまましまっておいたタイヤなども引き取ってもらえますので、販売店で処分してもらいましょう。
他にもタイヤ交換のサービスを提供しているガソリンスタンドやカーディーラー、整備工場でも引き取ってくれます。
その場合、タイヤ1本あたり250～500円ほど処分費用がかかります。
クルマの点検やタイヤ交換の際に古いタイヤを引き取ってもらう流れも一般的な処分方法ですが、処分費用は少し高めとなっています。
ほとんど使わず新品同様の状態であったり、スポーツカー用のタイヤなどの特殊なタイヤは、処分ではなく売却・譲渡するのも一つの手です。
近くに販売店がなかったり、自力ではタイヤを店舗まで持ち込めない場合は、不用品回収業者を利用する方法をおすすめします。
自宅まで出張して引き取りに来てくれます。
しかし頼むときは、ちゃんと資格を所持している業者か、良心的な業者かどうかをしっかりと確認しておきましょう。
タイヤ1本あたり1,000円あたりが処分費用の目安です。
不法投棄とは、廃棄物を捨ててはいけない場所に投棄することです。
廃棄物は決められた場所に捨てることが法律で定められており、不法投棄をすると個人では「5年以下の懲役もしくは1,000万円以下の罰金または併科」となります。
法人だと「法人に対し３億円以下の罰金」となります。
粗大ごみに出したり、空き地や河原に捨てたりすると、不法投棄になりますのでご注意ください。
一般廃棄物としての廃タイヤはタイヤ販売店で引き取られた後、廃棄物処理業者に回収・運搬され、中間処理業者に切断・破砕加工がされます。
そうして細かくなった廃タイヤはさまざまな工場に運ばれ、再生利用ができる工場で素材として有効利用されています。
廃タイヤはリサイクルにより新しいタイヤに生まれ変わったり、製紙・化学工場の燃料に使われたり、まだ使えるものは中古タイヤとして海外に輸出されることもあります。
タイヤの溝は雨水を排水したりグリップ力を強めるために欠かせないものです。
その残り溝が1.6mm未満になると安全性が損なわれた状態とみなされ、車検に通らなくなります。
スリップサインと呼ばれる突起が露出し、溝が途切れたようになっていると交換のタイミングです。
新品時には約8mmの溝が入っています。
トレッドと呼ばれるタイヤの接地面や、側面部分のサイドウォールに傷やヒビが見られた場合も、タイヤ交換・処分のタイミングになります。
パンクやタイヤバーストの危険性もあり、走行能力にも影響があります。
このような状態であれば、なるべく早く点検を受けるようにしましょう。
使用年数が4～5年経過しているのなら、交換すべきタイヤだと判断できます。
中古車に乗っている場合、タイヤの使用年数が分からないこともあるかと思われます。
そんな時は、タイヤの側面に刻まれている「タイヤの製造年・製造週」を確認してみてください。
例えば、2025年第11週に製造されていたら「1125」と刻印されています。
使用年数が短くても、走行距離が30,000kmを超えている場合はタイヤの交換・処分をおすすめします。
タイヤは5,000kmほどの走行で約1mm摩耗すると言われています。
30,000km走行で6mm削れると、溝も6mm減り、車検に通らなくなる1.6mmまで0.4mmしかない状態になります。
しかし、走行距離だけではなく積載量やクルマの運転方法によっても変わってきますので摩耗具合は前後する可能性があります。
荷物が多かったり、急ブレーキや急加速を繰り返していると摩耗が早まりますのでタイヤの消耗が気になる方は、そのあたりに注意してみると変わるかもしれません。
もっと詳細が知りたいという方は、一般社団法人日本自動車タイヤ協会のサイトをご覧ください。
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